JSUGとSAPジャパンが共同で、 ビジネス書籍『～事例から学ぶ～SAP S/4HANA導入がもたらす企業のビジネス変革』を出版
SAP S/4HANA®を活用した日本企業14社のDX事例を紹介
ジャパンSAPユーザーグループ（事務局：東京都新宿区、会長：数見 篤、以下 JSUG）とSAPジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鈴木 洋史、以下 SAPジャパン）は、共同でビジネス書籍『～事例から学ぶ～SAP S/4HANA導入がもたらす企業のビジネス変革』を出版することを発表しました。2019年7月に同じく共同で出版した書籍『日本企業のためのERP導入の羅針盤～ニッポンのERPを再定義する～』の第2弾になります。
前回の取り組みでは「ERP導入企業やパートナー、SAPが過去の課題や背景を振り返りつつ、昨今のDXなども踏まえたうえでどのように次のシステムを考えるべきか」という問いに対する提言をまとめました。そして、今回はその次のステップとして「実際に次に進めたい企業を後押しする」ために、JSUGはSAPジャパンと協力し、SAP S/4HANA®を先行導入した企業14社の「SAP S/4HANA採用・導入に至った背景」「導入のポイント」などを取材した内容を事例集としてまとめています。この事例集を通じてSAP S/4HANAの導入やデジタルへの取り組みなどを、多くの企業に参考にしていただくことを目的としています。さらに、海外事例も4社あわせて紹介しています。多様な業界や規模の企業の事例を集めており、DXを実施する際の目的やプランの在り方、進め方など、具体的に参照できる内容になっています。
ビジネス変革を実現した企業14社の中で、2社の例を紹介します。
東京化成工業株式会社：研究開発用試薬を主軸に、医薬品や化学品、電子材料など3万品目超の多岐にわたる製品原料の提供をグローバルに展開。業務改革を目的に、100ほどあった外郭システムを大幅に削減し、既存のインターフェースやアドオンをほとんど使用しない構成を実現し、業務部門のメンバーが業務プロセスの検討や判断に積極的に関わり、現場の声をプロジェクトに反映する取り組みを行いました。その結果、作業量が減ったことで、物流関連の人件費・リソースも20%～30%ほど削減を実現しています。特にカスタマーサービスの物流部門で顕著な効果が出ており、経営陣からは「作業量の削減によって余裕の出たリソースを有効活用し、バックオフィスでのワークロードがさらに減らせるであろう」と評価されています。
トラスコ中山株式会社：プロツール（工場や建設現場といったモノづくりの現場でプロに必要とされる工具、作業用品、消耗品等）を扱う専門商社。モノづくり現場のお客様サービスの向上と、サプライチェーン全体の利便性を高める仕組み作りを目的としたDXプロジェクトを実施。自社の強みや価値を活かすデジタル基盤として、SAP S/4HANA を含む仕組みを導入。自動化を主としたシステム改善だけでなく、チェンジマネジメントを通じて、社員のマインドと行動の変化を促し、新しいやり方や機能の浸透を図りました。その結果、自動化、一元管理による見積回答のスピードアップが実現し、モノづくりの現場や販売店との新しいコミュニケーションによって利便性が向上、さらに、リアルタイムデータの取得による業務効率化が実現しています。
『～事例から学ぶ～SAP S/4HANA導入がもたらす企業のビジネス変革』は、本日より、JSUGのホームページで電子書籍版を一般公開しており、以下のリンクからダウンロード可能です。 また、書籍版もJSUG会員向けに頒布予定です。 https://jsug.smartseminar.jp/public/file/document/download/4970
以上
ジャパンSAPユーザーグループ（JSUG）について
ジャパンSAPユーザーグループ（Japan SAP Users' Group、略してJSUG、ジェイサグ）は、SAPユーザーが自ら運営するユーザーコミュニティです。エデュケーション：「SAPソリューションに関する最新情報の共有と研鑽」、ネットワーク：「会員相互の親睦、交流」、インフルエンス：「SAP社の戦略や製品への影響」の3つを主な活動目的として1996年に発足しました。 現在では、約566社（2021年4月1日現在）が加盟するまでに拡大し、産業別／機能別／地域別で運営されている部会／コミュニティで日々活動が行われています。 （ info@jsug.org ）
SAPジャパンについて
SAPジャパンは、SAP SEの日本法人として1992年に設立されました。SAPの戦略は、あらゆる企業がインテリジェントエンタープライズになるよう支援することです。SAPはエンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェア市場のリーダーとして、あらゆる業種・規模の企業の成功を支え、そのマシンラーニング、IoT、高度なアナリティクスの技術により、従業員がより価値の高い成果に集中できる企業のあり方である「インテリジェントエンタープライズ」へとすべての企業が変革できるよう支援することを戦略に掲げています。さらに、人々や組織が的確なビジネス判断を行うための洞察力を深めるサポートをし、高い競争優位性を実現するための協業を促進しています。よりシンプルになったSAPの技術により、企業はボトルネックにわずらわされずに目的に沿ってソフトウェアを最大限に活用できるようになります。SAPのエンド・ツー・エンドのアプリケーションスイートとサービスは、世界25業種における企業および公共事業のお客様が利用し、ビジネスにおいて利益を上げ、絶え間ない変化に適応し、市場における差別化を実現するサポートをしています。お客様、パートナー、社員、ソートリーダーなどのグローバルネットワークを通して、SAPは世界をより良くし人々の生活を向上させることに貢献しています。（ www.sap.com/japan ）
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